【2026年版】インターナショナルスクールの学費一覧｜東京・全国の相場から無償化・奨学金まで徹底解説

日本のインターナショナルスクールの学費は、通学型（デイスクール）で年間150〜380万円、ボーディングスクール（寮付き）で年間600〜1,060万円が相場です。 東京都内の主要校（ASIJ、BST、KIST等）では高校課程で年間270〜380万円が標準的で、小学校から高校まで12年間通わせた場合の総額は約2,400〜3,600万円に達します。一方、インド系スクール（IISJ等）では年間60万円台からという選択肢もあります。また、一条校のインターナショナルコース（広尾学園AG、三田国際IC、開智日本橋GLC等）であれば年間130〜180万円台で国際教育を受けることができ、高校無償化の対象にもなります。

この記事では、主要校の具体的な学費データ（2025-26年度版）、学年別の費用比較、学費が安いスクールの選び方、一条校という代替選択肢、無償化・補助金・奨学金制度まで、インターナショナルスクールの費用に関するあらゆる情報を網羅します。

※本記事の学費データは各校公式Fee Schedule（2025-26年度）に基づいています。入学金・施設費等の扱いは学校により異なるため、正確な金額は必ず各校の公式サイトでご確認ください。（2026年4月時点の情報）

インターナショナルスクールの学費相場｜平均と学年別の目安

通学型（デイスクール）の年間費用

国内のインターナショナルスクール（通学型）の学費は、学校・地域・学年により異なりますが、一般的な相場は以下の通りです。

年間費用には授業料と施設維持費が含まれますが、以下の費用は別途発生するのが一般的です。

• 入学金・登録料: 20〜150万円（初年度のみ。YISは135万円、TISは90万円など、学校により大きな差がある）
• スクールバス: 年間20〜31万円（片道）
• ランチ・給食: 年間10〜20万円
• 制服・教材・PC: 年間5〜30万円
• EAL（英語サポート）: 年間0〜350万円（学校により大幅に異なる。Canadian Academyでは最大350万円の追加費用）
• 課外活動費: 年間数万円〜

公立・私立・インター・一条校インターコースの12年間シミュレーション

小学校から高校までの12年間通った場合の概算総額を比較すると、選択肢によって大きな差が生まれます。

（※公立・私立は文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」をもとにELT算出）

数字だけを見ると大きなインパクトがありますが、「何を得たいのか」×「いつからいつまで通わせるのか」という戦略を持つことで、コストパフォーマンスの捉え方は変わります。 学費の総額は通わせる期間でコントロールできるため、「小・中だけインターで高校は日本の進学校」「中学から一条校のインターコースに編入」「高校だけボーディング」など、柔軟な設計が可能です。

【東京・首都圏】主要インターナショナルスクールの学費一覧（2026年版）

東京・首都圏の代表的なインターナショナルスクール15校の学年別年間費用を一覧で比較します。

高額帯（年間300万円以上）

中間帯（年間250〜300万円）

KISTの特徴: 幼稚園から高校まで全学年一律約270万円という珍しい料金体系で、学年が上がっても費用が変わりません。IB DPの成績は日本トップクラスとして知られ、コストパフォーマンスの高さで評価されています。

比較的安価な帯（年間250万円未満）

【全国】通学型インターナショナルスクールの学費比較

東京以外の主要スクールについても、高校課程の年間費用を紹介します。

【寮付き】国内ボーディングスクールの学費一覧

ボーディングスクールは「教育」に加え「生活（食住）」がセットになるため、費用は大幅に上がります。

年間600〜1,060万円が目安です。

UWC ISAK Japanの特徴: 年間669万円と高額ですが、「ニードベース（家計基準）」の奨学金が非常に充実しており、全額または大幅な減免を受ける生徒が多数在籍しています。「学費表だけを見て諦める」前に、Financial Aidの詳細を必ず確認してください。

学費が安いインターナショナルスクールはある？選ぶ際の注意点

「インターナショナルスクールに通わせたいが、年間300万円は難しい」——そう感じる家庭は少なくありません。実は、年間60〜150万円程度で通えるインターナショナルスクールも存在します。

安価なインターナショナルスクールの具体例

IISJの驚くべきコストパフォーマンス: IISJはG9（中学3年相当）まで年間わずか約60万円で、CBSE認定に加えてIB認定も取得し、さらに文部科学省の就学支援金対象校にも指定されています。「安い＝認定が弱い」という一般的なイメージを覆す存在です。

安い学校を選ぶ際の5つのチェックポイント

学費が安いことは魅力ですが、以下の点を必ず確認してください。

1. 国際認定の有無: WASC、CIS、IB等の認定があるか。認定がない場合、卒業後の進路（特に海外大学出願）で不利になる可能性がある
2. 卒業後の進路実績: 過去3〜5年の大学進学実績（国内・海外）が開示されているか
3. 施設・設備の水準: 理科実験室、図書館、スポーツ施設が国際基準を満たしているか
4. 教員の質と定着率: ネイティブ教員の資格（QTS、教員免許等）と在籍年数
5. 日本の高卒資格の取得可否: 一条校でないインターの場合、日本の大学受験資格が得られない場合がある

学費が安いスクールには構造的な理由があります。 国際認定を取得していない（認定維持コストが不要）、施設規模が小さい、教員数が少ないなど、コスト削減の仕組みを理解した上で判断することが重要です。

学費4分の1で国際教育を受ける選択肢｜一条校のインターナショナルコース

インターナショナルスクールだけが国際教育の選択肢ではありません。近年、日本の私立校（一条校）がインターナショナルコースやIBクラスを設置するケースが急増しており、フルインターの約半額〜4分の1の費用で質の高い国際教育を受けることが可能になっています。

主要な一条校インターナショナルコースの学費

都立国際高校の圧倒的なコストパフォーマンス: 年間約31万円でIB DPが取得でき、DP試験料も学年積立金に含まれています。ただし、募集人数が少なく入学難易度は非常に高い。

開智日本橋の注意点: 中学のGLCは年間約158万円ですが、高校2〜3年でIB DPに進むと国際教育費が年間6万円→43万円に大幅増額されます。IB DP全期間で約74万円の追加負担が発生するため、事前に総額を計算しておく必要があります。

フルインター vs 一条校 vs ボーディング：比較表

どの選択肢が最適かは、家庭の教育方針、お子さまの英語力、将来の進路、そして予算のバランスで決まります。

一条校インターナショナルコースの詳細はこちらの記事で詳しく解説しています。

インターナショナルスクールの学費はなぜ高い？5つの構造的な理由

インターナショナルスクールの学費が公立校の5倍、私立校の2倍近くになる背景には、構造的な理由があります。

① 公的補助金がほとんどない

多くのインターナショナルスクールは学校教育法第134条に規定する「各種学校」扱いであり、一条校のように国や自治体からの運営補助金を受けていません。運営費のほぼ全額を授業料で賄う必要があります。

② 少人数制クラスの人件費

1クラス10〜25名程度の少人数制を採用しているスクールが多く、生徒数に対して教員配置が手厚い。きめ細かい指導が可能になる反面、人件費は日本の公立校の数倍に達します。

③ 外国人教員の採用・維持コスト

ネイティブの教員やIB・ケンブリッジ等の国際資格を持つ教員を海外から採用するため、給与水準が高い傾向にあります。住居手当や渡航費を負担するスクールも少なくありません。

④ 独自カリキュラムの認定コスト

IB（国際バカロレア）、ケンブリッジ国際、APなどの導入・維持には、教材開発費、教員研修費、認定機関への年会費が発生します。WASC、CIS等の国際認定の取得・維持にもコストがかかります。

⑤ 施設・設備への投資。

STEM教育のためのラボ、国際基準の図書館、スポーツ施設など、グローバルスタンダードに見合った学習環境の維持に相応の投資が必要です。

幼稚園（プリスクール）の学費と幼児教育無償化

プリスクールの年間費用

東京都内のインターナショナルプリスクール（幼稚園相当）の年間費用は、大きく2つの価格帯に分かれます。

幼児教育・保育の無償化

2019年から導入された「幼児教育・保育の無償化」により、認可外保育施設として届出されたインターナショナルプリスクールでは、保育の必要性が認定された3〜5歳児を対象に月額最大3.7万円（年間最大約44.4万円）の補助が受けられます。

キンダーキッズ、アオバジャパン・バイリンガルプリスクールなど、東京の主要プリスクールはほぼ全て認可外保育施設として届出済みで、無償化の対象です。

注意点:

• 保護者が就労等の要件を満たし「保育の必要性の認定」を受ける必要がある（専業主婦/主夫家庭は原則対象外）
• 給食費、バス代、施設費等は無償化の対象外
• 港区など一部の区では、国の補助に加えて月額最大6万円の独自上乗せ補助がある

高校無償化・就学支援金はインターナショナルスクールに使える？

基本の仕組み

国の「高等学校等就学支援金」は、高校生の授業料を補助する制度です。私立高校の場合、年額最大39万6,000円の支給が受けられます。

インターナショナルスクールは対象になるのか？

多くのインターナショナルスクールは原則として対象外ですが、文部科学省が指定する学校であれば対象になります。

指定の基準は2つあります。

第1類型（イ指定）: 外国の公的機関による日本国内の学校。IISJ、東京韓国学校、東京国際フランス学園など。

第3類型（ロ指定）: WASC、CIS、ACSI、Cognia、NEASC、COBIS、IB等の国際認定を受けた学校。ASIJ、KIST、清泉、聖心、セント・メリーズ、TIS、Saint Maur、Horizon、YIS、Rugby School Japan等が指定されています。

2026年4月時点で、東京・首都圏では約17校が指定を受けています。

2026年度の制度変更に注意

2026年度（令和8年度）から就学支援金制度に大きな変更がありました。 所得制限が撤廃された一方、「各種学校」条項が法改正で廃止されました。これにより、従来の枠組みでは外国人学校が直接対象外となる可能性がありましたが、国と東京都が「高校生等・新修学支援金制度」を新設し、旧制度と同水準の授業料支援を継続する措置が取られています。

志望校が就学支援金の対象かどうかは、必ず学校窓口と文部科学省の最新リストで確認してください。

参照：文部科学省「高等学校等就学支援金制度の対象として指定した外国人学校等の一覧」

自治体の補助金・学校独自の奨学金を活用する

東京都の補助金制度

東京都には学校運営と保護者の両面で独自の補助制度があります。

学校運営費側: 「私立外国人学校教育運営費補助金」として、都内の各種学校認可外国人学校に経常費補助を実施しています。

保護者側: 東京都私学財団の授業料軽減助成金は、令和8年度から国の支援金と合算で年間最大約50万円（都独自分約4.4万円）。所得制限は撤廃されており、都内に住所があることが要件です。

区独自の補助: 新宿区は外国人学校（朝鮮・韓国・中華学校）の小中生に月額6,000円、中央区は月額8,000円を支給。ただし英語系インターナショナルスクールは一般に対象外です。

学校独自の奨学金・特待生制度

特にボーディングスクールほど、優秀な生徒を獲得するための奨学金制度が充実しています。

「学費表だけを見て諦める」前に、各校のFinancial AidやScholarshipページを必ず確認してください。 特にUWC ISAKは、経済的理由で進学を断念しないよう設計された奨学金が最大の特徴です。

学費だけで選ばない：出口戦略から考えるインターナショナルスクール選び

インターナショナルスクール選びで最も重要なのは、「入口（入学時の学費）」ではなく「出口（卒業後の進路）」から逆算して考えることです。

海外大学を目指す場合: IB DP、A-Level、APなどの国際カリキュラムを提供しているかが最重要。学費が安くても国際認定のない学校からでは、海外大学への出願で不利になる可能性があります。

日本の大学を目指す場合: 一条校認定を受けているか（日本の高卒資格が得られるか）を確認。一条校でないインターの場合、帰国子女枠や特別入試での受験になるケースが多い。

両方の選択肢を残したい場合: 一条校のインターナショナルコース（広尾学園AG、開智日本橋GLC等）が最もバランスが良い選択肢です。日本の高卒資格+IB DPの両方を取得できる学校もあります。

学校選びに迷ったら——ELTのインターナショナルスクール入学コンサルティング

「フルインターと一条校、うちの子にはどちらが合うのか」「学費を抑えつつ質の高い国際教育を受けるにはどうすればいいか」「奨学金を最大限活用するにはどう準備すべきか」——こうした疑問は、学費データだけでは解決できません。

ELTでは、インターナショナルスクール・ボーディングスクールの入学コンサルティングを行っています。

• 学校選びのカウンセリング: 家庭の教育方針、予算、お子さまの英語力と将来の進路を踏まえて、最適な学校を一緒に検討
• 入学試験対策: CAT4、UKiset、ISEB、SSAT等の入学試験と面接の準備をネイティブ講師がマンツーマンで指導
• 在校生サポート: IB、A-Level、IGCSE等のカリキュラム対策と、英語力の継続的な強化